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離職率が高い企業の特徴とは?SPIも活用して定着率アップを目指そう

  • SPI3の活用

2020年05月12日

入社後3年以内に離職した人の割合は、30%を超えるといわれています。辞めた理由とともに離職率が高い企業の特徴を紹介します。離職率を低減させる有効な取り組みと、SPIの活用方法についても解説します。

離職率が高い企業の特徴とは?SPIも活用して
定着率アップを目指そう

業界を問わず人手不足が続く今、「苦労して採用した若手がまた辞めてしまった」「どうしても人材が定着しない」。そんな悩みを抱える人事担当者は少なくありません。

離職率が高い企業の特徴を踏まえて、離職率を低減させる有効な取り組みと、SPIの活用方法について
ご紹介します。

入社後3年以内の離職率は30%以上!その転職理由は?

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厚生労働省が2019年に公表した離職状況によれば、2016年大卒者の就職後3年以内の離職率は32.0%で、前年より0.2ポイント増加しました。高校卒の3年以内の離職率は39.2%(前年比0.1ポイント減)で、大卒・高卒ともに30%以上の離職率となっています。

それではなぜ、離職してしまうのでしょうか?

転職をして別の企業に入社した人を対象に、厚生労働省が2019年に行った雇用動向調査結果によると、前職を辞めた理由として、次のようなものが上位を占めています。

<前職を辞めた理由>
・給料などの収入が少なかった
・労働時間、休日等の労働条件が悪かった
・職場の人間関係が好ましくなかった
・能力、個性、資格を活かせなかった
・仕事の内容に興味が持てなかった

※男女ともに1位、2位を占めた「その他の理由(出向等を含む)」「定年・契約期間の満了」を除く

離職率が高い企業の特徴

上記で紹介した転職理由を踏まえて、離職率が高いといわれる企業にはどのような特徴があるのか
見ていきましょう。

休暇が取りにくい
働き方改革関連法の施行によって、時間外労働や長時間労働の規制、有給休暇を取りやすい環境の整備などが進み、どの業界もワーク・ライフ・バランスの確立に向けた取り組みが強化されています。

しかし、なかには、自由に休みを取ることが難しい業種や、既定の休日以外は休みにくい風潮の企業が存在することもまた事実です。

たとえやむをえない状況であったとしても、働く人の当然の権利である「休み」が自由に取れない環境は、従業員満足度を著しく下げ、離職を考えるきっかけになってしまいます。

曖昧な業務内容
明確な仕事ありきで人を募集する「ジョブ型雇用」と違って、勤務地や職務内容を限定せずに採用する
「メンバーシップ型雇用」という雇用形態があります。メンバーシップ型雇用の場合、入社後に配属された
部署によって職務内容が決まるため、企業の事業内容から思い描いていた内容とまったく違う仕事を任されることも珍しくありません。

「取引先がグローバル企業ばかりだから英語力が生かせると思っていたのに、配属先では直接クライアントとやり取りする機会がほとんどない」といった明らかなミスマッチはもちろん、漠然とした「何かが違う」といった不満も、転職の引き金になる可能性があります。

コミュニケーション不足
人間関係が複雑だったり、閉鎖的な風土だったりして円滑なコミュニケーションがとれないと、新人はわからないことを誰に聞くべきなのか、誰の指示に従うべきなのかがわからず、気を使って疲弊してしまいます。

悩みを抱えても周囲の人に相談しにくく、不満や不安、誤解などが増幅して離職につながります。

不完全な育成やフォロー体制
人を育てる風土があることは、人材を育成する上で欠かせない要素です。しかし、新人の教育に必要なマンパワーが不足していたり、育成制度をしっかり構築しきれていなかったりと、「育てたい」という気持ちはあっても適切な育成やフォローを行えていないケースが少なくありません。

不完全な育成やフォローは、社員に「会社に大切にされていない」という気持ちを抱かせ、長く働き続ける自信を失わせてしまいます。

評価、待遇の不全
努力を正当に評価してもらえているという実感は、従業員のモチベーションに深く影響します。

評価制度が不明瞭で公平性に欠けたり、成果を上げても評価に反映されなかったりといった状況が続くと、従業員は不満が溜まり、転職を考えるきっかけになるでしょう。

離職率を下げる取り組み

離職されてしまう企業の特徴を見ていくと、企業と従業員とのあいだに、ミスマッチが生じていることが大きな原因であるとわかってきます。

実は、学生や転職希望者は「安心して働けそう」という衛生要因と、「やりがいがありそう」という動機づけ要因の両方で企業を見て判断しています。これを踏まえて、企業側は両側面から偏りのない情報を提供することが、ミスマッチによる早期離職を防ぐことにつながると理解しておきましょう。

2016年に行った経済産業省の調査によると、離職率を下げる効果があった人事施策として、
下記が挙げられています。

<賃金・評価に関する人事施策>
・成果や業務内容に応じた公平な人事評価
・能力や適性、実績に応じた昇給・昇進

<労働環境に関する人事施策>
・時間外労働の削減、有給休暇をはじめとした休暇制度の利用促進
・ライフステージなどに配慮した柔軟な勤務時間(フレックスタイム制・短時間勤務等)
・職場環境、人間関係への配慮(社員間の交流を深める仕組みの構築、ハラスメント防止等)
・作業負担の軽減や業務上の安全確保の徹底

<社内体制に関する人事施策>
・キャリアプランやライフプラン、希望に応じた配置に関する相談体制の確保

SPIを離職率低下防止に活用する方法とは?

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ミスマッチを防ぎ早期離職数を低減する人事施策には、適性検査であるSPIも活用することができます。

上記の人事施策のうち、次の2点については、積極的なSPIの活用をおすすめします。

・能力や適性に応じた昇給、昇進
公平で適切な昇進や昇格を行うには、ポジションに合致する性格タイプの人材を登用することが重要です。

SPIのデータを活用すれば、潜在性も含めて一人ひとりの可能性を判断することができるでしょう。

・職場環境、人間関係への配慮
労働時間や休日の取得のしやすさといった職場環境全体の改善に加えて、SPIの「人物イメージ」欄、および組織への適応のしやすさといったデータも活用してみましょう。SPIのデータから、一人ひとりのタイプを踏まえた関わり方を明らかにしたり、適切な配置検討を行ったりすることも可能です。

個人の特性や志向に合わせて部署や上司、仕事内容を選ぶことは、離職率低減にも大きな影響を及ぼす可能性があります。

SPIを含めた有効な施策で離職率を抑えよう

入社した人のうち、30%が3年以内に辞めてしまうというのは、企業にとって大きな問題です。

離職率を低減するには、まず、採用時に起こりがちなミスマッチを抑えます。そして、採用後にも適切な人材の配置や配属を行いましょう。職場環境を定期的に見直したり、評価が適切に行われているか確認したり、働きやすさを考えてフォローをすることが重要です。

SPIを実施して、検査結果のデータを有効に活用しながら、人材流出防止に努めてみてください。