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SPIを新人の育成や早期離職を減らすことにも活用できることをご存じですか?

2019年11月19日SPI3について

新人社員の育成には、いくつもの課題があるといわれています。リクルートのSPI3は、
新人社員一人ひとりを活かす育成を可能にします。SPI3を採用だけでなく新人育成にも
利用することで、個人の資質や適性を活かしたマネジメントができるようになります。

SPIを新人の育成や早期離職を減らすことにも活用できることを
ご存じですか?

新人を採用しても育成がうまくいかず、早期離職してしまうことがあります。そんなとき、採用時に実施したSPIを活用できることをご存じでしょうか。
ここでは、早期離職の防止や新人育成にどのように利用できるか、またSPIの報告書についてご説明します。

企業における「新人育成」は入社からどれぐらいの期間を指す?

企業における新人の人材育成とは、何年くらいと考えれば良いのでしょうか。

入社から退社まで人材育成は続きますが、特に入社後数年間の、新人が定着し戦力化するまでのフェーズが、いわゆる「新人育成期間」と考えられます。その後は、職務を通じて得た経験やスキルも活かしながら、企業人として成長を続けていくことになります。
この入社後数年間の「新人育成期間」に、新人のポテンシャルを活かした育成を行えるかどうかが、企業の人事にとって非常に大切となるのです。

新人が早期離職する原因

「新人が定着し戦力化すること」が企業の新人育成において最初のゴールであることを考えれば、
入社後の早期離職対策は重要です。
しかし、厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況(平成27年3月卒業者の状況)」によると、2018年10月時点の「就職後3年以内離職率」は、31.8%になっています。実に約3人に1人が入社後3年以内に離職してしまうのです。大卒者の離職率は過去20年間にわたって3割前後で推移しています。社員の早期離職の原因には、どのようなものがあるのでしょうか。

仕事が合わない、向いていないというケース

本人の「資質や適性」と仕事のミスマッチが原因で仕事が合わない、向いていないというケースは、入社前の適性の把握や、配属に問題がある場合がほとんどです。入社前の適性検査などを行っていれば、避けられるケースといえます。

上司とのコミュニケーションがうまくとれないケース

上司とのコミュニケーションや仕事の任され方に問題があるケースもあります。社員一人ひとりのタイプによって、それぞれに適した働き方やコミュニケーションのとり方は異なります。会社側がそれを把握しきれず、上司が部下のタイプを理解しないままコミュニケーションを続けると、新人は「この会社や仕事は自分に合っていない」と判断し、離職してしまいます。

企業がきちんと新人の適性を把握し、上司が社員一人ひとりに適した育成ができれば、入社後の早期離職は減らせる可能性があるのです。

新人の早期離職が減らない環境要因とは?

新人育成の具体的な問題点としては、早期離職のほかにもメンタル不調、伸び悩みなどが挙げられます。
このような傾向が顕著となってきた理由には、どのようなものが考えられるのでしょうか。

新人社員の生育環境の変化

まず、少子化や都市化といった新人世代の生育環境の変化に伴って、ほとんどの子供が当たり前に経験すると考えられていた「我慢経験」や「叱られた経験」といった貴重な経験が、不足している傾向が見られます。
結果として、新人社員は現実のきびしい環境に対峙する能力が、以前と比べると相対的に弱くなっている可能性があると考えられます。

受け入れ側の変化

現在の管理職層が新人であったころは、担当業務として比較的定型化された業務を任されることが一般的でした。しかし、今やそれらの定型業務はシステム化が進んだり、アウトソース先へと任せたりするケースが増えており、新人社員とはいえ、定型化されておらず、複雑な業務を任されがちになっています。近年はこれらに加えて「生産性の向上」も求められるようになったことで、一人あたりの業務量も増しています。

このように、入社する側と受け入れる側の双方の変化によって、若手の仕事への適応が難しくなっているという現状があると考えられるのです。

SPI3は採用面接だけでなく「育成」にも活用できる

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ここまで見てきたように、入社後の新人育成にはさまざまな課題があります。
しかし、リクルートのSPI3の報告書を使うことで、採用時に受検してもらったSPI3の結果から新人育成に役立つ情報を得ることができます。
まずはSPI3の報告書が新人の育成にどのように役立つのか、3つのポイント別に見ていきましょう。

1 本人の「強みや苦手ポイント」がわかる

採用時や配属時において、新人の適性と仕事とのミスマッチを回避することで、伸び悩みや早期離職といった、
新人育成におけるトラブルの減少にもつながります。
SPI3の報告書には、どのような職務に向き・不向きがあるのかがわかる「職務への適応のしやすさ」という記載事項があり、新人一人ひとりの資質や適性を見極めることができます。

2 一人ひとりに適した関わり方がわかる

SPI3の報告書からは、新人一人ひとりの望ましい関わり方もわかります。それぞれの性格的特徴に適したマネジメントスタイルが事前に把握できるため、新人社員のモチベーションを維持しながら、マネジメントを行う際の
ヒントとして役立てることができるでしょう。

3 その人がつまずきがちなポイントがわかる

SPI3の結果からは、新人社員の資質や適性だけでなく、つまずきやすいポイントも確認することができます。
あらかじめ、マネジメント側が若手のウィークポイントを把握していることで育成計画も立てやすくなり、
その人の伸び悩みの回避や弱点克服にも役立てられるでしょう。

新人育成に役立つSPI3の2種類の報告書

SPI3の報告書から新人育成のための情報を得るのには、「人事用の報告書」と「育成支援用の報告書」が
あります。両者の「育成」に関する項目の違いを簡単にまとめると、以下のようになります。

通常の報告書

SPI3の通常の報告書は、採用担当者を中心とした人事の方が利用することを想定して作られています。
通常の報告書を育成場面で利用するには、「コミュニケーション上の注意点」や「職務への適応のしやすさ」の欄を確認し、どういった職務に向き・不向きがあるのかを見るようにするといいでしょう。

育成支援報告書

育成支援報告書は、配属先の上司など、新人社員の育成担当者向けの報告書です。
専門的な用語や数値を使わず、新人育成における各場面に必要な情報に焦点をしぼり、コンパクトに結果をまとめているため、現場の上司やメンターが見てもわかりやすく活用しやすい内容になっています。
新人社員の入社後の定着率を高めることを目的として、マネジメントのポイントや新人との関わり方がまとめられていることも特徴です。上司が把握しておくべき「本人の特徴」「適したコミュニケーションのとり方」「本人がつまずきやすいポイント」が解説されています。

SPI3を新人育成に利用した事例

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SPI3を新人育成に利用し、成功した中小企業での2つの事例をご紹介します。

ケース1 若手社員のストレス軽減の手段として活用

まずご紹介するのは、ある自動車部品メーカーの事例です。
「メンタル不調のケアに力を入れる」という人事方針を持つこの会社は、SPI3をメンタルヘルスケアの取組みに活用しています。その取組みは、従業員のメンタルコンディションを把握するための調査や、メンタルヘルスケア研修、現場の管理職層にSPI3の育成支援報告書の読み方をレクチャーするなどです。
「部下一人ひとりのタイプに合わせたコミュニケーションのとり方を実践することで、ストレスを軽減することにも役立つ」という考え方に基づき、SPI3の検査結果を利用していらっしゃいます。
メンタルヘルスケアの課題の直接的な解決策というわけではないものの、育成支援報告書を使って新人のストレスを軽減させるのは、SPI3を活用した事例といえるでしょう。

ケース2 配属後の育成計画づくりに活用

続いてご紹介するのは、沖縄にあるブライダル会社の事例です。
この会社では、配属先の部門長に育成支援報告書を渡し、育成方針を定める参考資料として活用しているとのことです。育成支援報告書に記載された、それぞれの新人社員の性格などを判断材料にして、上司が育成計画を立てているといいます。
SPI3を導入する前も、人事担当者から配属先の部門長へと、新人社員の面接での様子や発言内容などを共有していたものの、どうしても内容が抽象的になってしまったり、認識のずれが生じていたりしていたそうです。そのため、育成方針を決めるにしても、ざっくりとした情報を基に考えるしかないという悩みがあったといいます。
その点、SPI3の報告書では客観的な視点からの情報がまとめられているため、自信を持って育成計画も立てられるようになったとのこと。部門長への情報引き継ぎにおいても報告書を手渡すだけで情報を共有できるため、人事担当者の負担も大幅に軽減されたといいます。

SPI3を利用すれば、採用から新人育成まで一人ひとりを活かす人事が
可能に

ご紹介してきたように、採用時に得たSPI3の検査結果は、入社後の人材配置や新人育成にも役立てることが
できます。
昨今の売り手市場の採用において、せっかく採用した新人が早期離職したり、メンタル不調や伸び悩みに陥ったりする状況は避けたいものです。採用だけでなく、新人育成へのソリューションとしても、
SPI3をご検討ください。

まずは資料のご請求からお申込み頂ければ、パンフレットや報告書の見本など、ご検討に必要な資料一式をお送りいたします。