高卒採用の求人は、この5年間で約2倍に伸長

文部科学省の「学校基本調査－平成30年度結果の概要－」によると、2018年の高等学校の卒業者に占める
就職者の割合は17.6％と、ここ数年横ばいですが、これに対して高卒採用の求人倍率は5年で2倍に伸長しています。

厚生労働省が2018年9月末に発表した「平成30年度『高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況』取りまとめ」によると、2014年に1.22倍だった求人倍率は2019年には2.63倍になっています。就職率も非常に高水準で推移しており、2018年3月に高校を卒業した生徒の就職率は99.7％と、就職希望者の
ほぼ全員が企業への入社を果たしています。


＼ 新卒・中途・高卒採用で使えるSPI３ ／
●テストの選び方がわかるので、導入検討がスムーズ
●人柄、職務・組織への適応力など、測定項目がわかる
●5種類の報告書サンプルで、活用イメージがわく
資料をダウンロードできる！資料請求はこちら

高卒採用のさまざまな独自ルールとは？

高校生の学業や健全な学校生活が、就職活動によって影響を受けては困るため、高卒採用には、産・官・学の一体の申し合わせによるルールが定められています。

ほとんどの高校生は学校斡旋で就職する

高校生の就職活動は、「学校斡旋」と呼ばれる、学校を介した形式が一般的です。そのため高校生は、
「学校推薦」という形で企業へ応募します。

学校斡旋の高卒採用では、企業が公開する求人票はハローワークが管理し、高校生からの応募は学校が
管理します。

高卒採用のスケジュールは決められている

高卒採用では、企業が公開する求人票はハローワークが管理し、高校生からの応募は学校が管理します。
そのため、高卒採用を実施するには、自社の管轄のハローワークに高卒採用専用の求人票を発行してもらい、
その上で各高校へのアプローチが必要となります。

高卒採用の一般的なスケジュールは以下となります。

＜一般的な高卒採用スケジュール＞

5月下旬　新規学卒求人申込説明会の開催

6月初め　ハローワークによる求人申込書の受付開始

7月初め　企業による学校への求人申込および学校訪問開始

9月初め　学校から企業への生徒の応募書類提出開始

9月中旬　企業による選考開始および採用内定開始

※例年、スケジュールは各都道府県で調整される可能性があるため、必ず事前にご確認ください。

7月には高校へ求人申込の送付や高校訪問によるPRを実施。そして、9月以降が応募（学校からの推薦という形式）への対応時期となります。そのため、7～8月の夏休みを中心に、職場見学などのイベントを実施する企業が多くなります。

知っておくべき高卒採用のルール

高卒採用には以下のようなルールがありますので、事前に内容を理解しておきましょう。

● 応募開始時の「一人一社制」ルール

大卒の就職活動では同時に何社もの応募をすることができますが、高卒採用では、応募が開始される時点では1社ずつしか応募することができない「一人一社制」というルールが存在します。さらに、内定を受けた高校生は、基本的に辞退ができません。そのため、雇用のミスマッチを生まないよう、企業側には注意深い選考が求められます。

● 自社のオリジナル応募用紙の禁止

高卒採用では、高校生が作成する履歴書は「全国高等学校統一用紙」を使用します。市販の履歴書のほか、企業が独自に作成した書類を応募に使用することはできません。また、履歴書の提出を促すこともできません。

面接時の質問内容にも特に注意が必要

高卒採用に限りませんが、採用面接では、公正な採用選考をするために守ったほうが良いとされる考え方が
示されています。厚生労働省は、採用時に以下を意識して面接するようにお願いしています。

＜就職差別につながるおそれがある14事項＞

● 本人に責任のない事項の把握
（1）「本籍・出生地」に関すること
（2）「家族」に関すること（職業・続柄・健康・病歴・地位・学歴・収入・資産など）
（3）「住宅状況」に関すること（間取り・部屋数・住宅の種類・近隣の施設など）
（4）生活環境・家庭環境に関すること

● 本来自由であるべき事項（思想・信条にかかわること）の把握
（5）「宗教」に関するこ
（6）「支持政党」に関すること
（7）「人生観・生活信条など」に関すること
（8）「尊敬する人物」に関すること
（9）「思想」に関すること
（10）「労働組合」や「学生運動などの社会活動」に関すること
（11）「購読新聞・雑誌・愛読書など」に関すること

● 採用選考の方法
（12）身元調査の実施
（13）「全国高等学校統一応募用紙」に基づかない事項を含んだ応募書類（社用紙）の使用
（14）「合理的・客観的に必要性が認められない採用選考時の健康診断」の実施

自社の選考上、必要な質問事項などがこの14項目に該当する懸念がある場合は、
事前に管轄のハローワークに確認しておきましょう。

高卒採用にSPIを導入するメリットとは？

高卒採用にSPIを導入するメリットは、おもに3つあります。

1　面接では見えにくい資質や適性がわかる

高卒採用では、大卒採用・中途採用と比較して、少ない面接機会で、かつ質問内容や選考方法にも一定の留意を払って選考し、合否判断をする必要があります。また、年齢が若く社会人との接点が少ないため、
応募者によってはコミュニケーション能力の点でも、面接で資質や適性を見極めることは容易ではありません。

SPIを導入することで、例えばコミュニケーション能力や仕事への意欲、協調性など、
1回の面接では見極めることが困難な候補者の特性を、客観的な指標によって知ることができます。

2　自社の採用スケジュールに合わせた受検方法が選択できる

SPIは、企業の採用スケジュールに合わせた実施方法を選択できます。高卒採用によく取り入れられるテスト形式は以下となります。

・ペーパーテスティング
ペーパーテスティングによるマークシート形式は高校生にとってなじみやすく、受検しやすいのが特徴です。
結果の確認は後日となってしまうため、面接のタイミングでSPI結果を準備することは難しく、後日取得する結果と面接での内容を総合して採否判断を行うことになります。

・インハウスCBT
最近増えているのが、面接と同日に実施・結果の確認が可能なインハウス形式です。企業内に受検用のPCを準備して、インハウス形式でSPIを受検。その後、即時に結果をダウンロードし、SPI結果を見ながら面接を行うという流れです。

3　入社後の育成プランやフォローにも役立つ

高校生は大学生や社会人と比較して、就業経験はもちろん社会経験も少ない傾向があります。
そのため、入社後スムーズに企業に定着・活躍してもらうには、より一層の企業側のサポートが重要です。

SPIによって、候補者の性格特性や苦手な能力、心の距離を近づけやすいコミュニケーションのとり方なども
わかります。入社後のフォローや育成プランの検討にも、SPI結果が効果を発揮します。
適性検査は、限られた時間や多くの制約の中で、候補者をできるだけ深く理解するために有用なツールです。適性検査の結果を参考に、適切な配置や高校生に合った育成プランを立てることができます。企業のSPI導入は高卒採用における効果的な選考手段になるでしょう。
詳しい情報を知りたい方は、下記の記事をご覧ください。

＞＞適性検査とは？押さえておきたい活用方法や検査の種類について

＼ 新卒・中途・高卒採用で使えるSPI３ ／
●テストの選び方がわかるので、導入検討がスムーズ
●人柄、職務・組織への適応力など、測定項目がわかる
●5種類の報告書サンプルで、活用イメージがわく
資料をダウンロードできる！資料請求はこちら

高卒採用における雇用のミスマッチ防止にSPI3-Hが役立つ

注目を集める高卒採用ですが、大卒採用における3年目までの離職率が約30％であるのに対し、高卒採用の3年目までの離職率は約40％にも達しており、入社後3年以内の離職率が高い傾向があります。

離職に至る理由はさまざまと考えられますが、一般的に高卒採用の候補者は、大卒採用・中途採用での応募者に比べ、職業選択に関する知識や経験が不足している傾向があります。

このため、企業側が十分に候補者の情報を収集し、自社とのマッチングを見極めること、また、高校生に必要な
情報を提供し、情報不足によるミスマッチが起きないようにすることが求められます。

リクルートのSPI3-Hを使えば、面接だけではわかりづらい一人ひとりの候補者の「資質や適性」がわかるだけでなく、面接でコミュニケーションを円滑にするポイントもわかります。

SPI3-Hと通常のSPI3との違いは？

SPI3-Hは、高卒採用向けの総合適性検査で、候補者の人柄や、職務・組織への適応力を知ることができます。SPI3-Hにも、大卒採用、中途採用で使われるSPIと同じように、「性格検査」と「能力検査」があります。

通常のSPI3との大きな違いは、上記の平均値を構成する「母集団」です。SPI3-Hでは、候補者と同じ高卒の就職希望者のみを母集団として平均値を算出し、より信頼性の高い検査結果を実現しています。

高卒採用の選考にSPI3-Hが効果を発揮

高卒採用の採用選考では、限られた時間の中で候補者を深く理解し、合否判断をすることの重要性が増して
います。そのため、多くの企業の皆様に、高卒採用に特化したリクルートの適性検査SPI3-Hを導入していただいています。

適性検査の導入を考えている方は、ぜひSPI3-Hの資料請求にお申し込みください。パンフレットや報告書の見本など、ご検討に必要な資料一式をお送りいたします。