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社会とともに~SPI3の歴史

「学歴主義」や「男女差別」といった
それまでの社会常識を打破

写真:SPI初版の表紙

今や、適性検査の代名詞となった感のあるSPIですが、1963年にその原型のサービスが開始されて以降、ここまでの道のりは決して平坦ではありませんでした。

SPIが世に出た当時は、企業の採用において「学校推薦」や「縁故」が幅をきかせ、まだまだ「学歴主義」や「男女差別」が当たり前の時代。当然、「適性検査を用いて人物を深く理解した上で採用する」という新しい提案に対する常識の壁は厚く、なかなか受け容れられませんでした。

しかし一部先進的な企業の間で、「SPIを使ったら採用の質が一気に高くなった」という評価が高まり、適性検査(SPI)を用いて選考・採用する企業の輪が徐々に拡がっていきました。

結果的にSPIは、企業の採用現場に革新をもたらすと同時に、今現在の学歴や性別にとらわれない"開かれた採用"を実現することとなったのです。

当初から社会的責任を自覚し
社会に受け容れられる事業を目指す

写真:学会の様子

SPIの誕生から今に至るまで、私たちが一貫してこだわってきたこと。それは、「徹底した科学的アプローチ」と「事業を通じて社会に貢献すること」の2つです。1973年には、これらを「人事測定事業憲章(現 人事アセスメントサービスに関する五原則)」として明文化、社外に向けて公表しています。

「人事測定事業憲」で規定している「科学性の原則」を追及するため、学会における研究発表活動にも力を入れています。1995年には、自ら音頭を取る形で「JPTA(日本人事テスト事業者懇談会)」を設立、有志7社で採用差別を防ぐための自主規準をつくるなど、公平性の向上にも積極的に取り組んでいます。

SPIからSPI3へ。
すべては"人と組織が共に生きる社会"のために

写真:SPI2シリーズ(ペーパーテスティング方式)

2002年には3年の開発期間を経てSPI2をリリース。更に効果的な人物理解を支援する総合適性検査として提供をスタートしました。

SPI2ではペーパーテスティングに加え、全国7会場でのテストセンター方式や、インハウスCBT方式、WEBテスト方式といったパソコンでの受検も可能となり、品質はもとより、企業・受検者双方のユーザビリティにおいても大きく向上。業界トップレベルのアセスメントサービスへと進化を遂げました。

そして2013年、企業と学生を取り巻くめまぐるしい環境変化を受け、「これからの企業の採用課題に応える適性検査へ。学生にとっても受検しやすい適性検査へ。」をコンセプトにSPI3をリリースいたしました。

SPI3では近年の若手の定着・戦力化に関する調査結果をもとに新たな測定領域を追加し、入社者の適応を支援する深い人物理解を可能にしました。「面接」「自己理解」「育成」の場面でより使いやすい報告書をご用意し、幅広い場面でご活用いただきやすく進化しています。また、お問い合わせの多かったシステムの改善も行い、ユーザビリティも向上しました。

企業にとって人材採用は未来への投資です。私たちはこれからも、SPI3を中心とした商品・サービスを通じて、人と組織が共に生きる社会の実現を目指していきます。

SPI関連の出来事 西暦 世の中の出来事
  • テスト部、テスト開発委員会発足
  • 現「SPI」「GAT-U」の原型を開発、大卒採用試験としてサービス開始
1963  
  1965
  • 東京オリンピック
  • オリンピック景気
  • 東海道新幹線開通
  1966
  • 日本の総人口が1億人を超える
  • ベトナム戦争特需
  • 基礎能力検査「AG」(現「GAT-G」)を開発
1968
  • いざなぎ景気
  • GNP世界第2位に
  • モチベーション検査「RMI」を開発(現SPI意欲的側面、行動的側面)
1972
  • ドルショック(ニクソン大統領がドル防衛などの新政策を発表、東証株暴落、円レートが上昇)
  • 「人事測定事業憲章」(現「人事アセスメント五原則」)制定
1973
  • 列島改造論
  • 地価高騰
  • 第1次オイルショック
  • 過去10年間にわたって開発された各テストを、総合検査「SPI」として統合(現SPI2)
1974
  • GNP初のマイナス
  • 酸性雨降る
  1977
  • 山陽新幹線、岡山~博多間開通
  • ベトナム戦争が終結
  • 円高不況
  1979
  • 新東京国際空港開港
  1981
  • 第2次オイルショック
  • 日米自動車摩擦
  • SPIの基礎能力を事務能力に替え、事務/サービス/技能職用として「SPI-N」をリリース(現SPI2-N)
1983
  • 景気回復の兆し
  • NHKが衛生テレビ放送を開始
  • 「総合検査SPIハンドブック」(リクルート人事測定事業部編、リクルート)刊行
  • 採点報告時間を一部24時間から5時間に短縮
1985
  • 「科学万博つくば'85」開幕
  • 電電公社、日本専売公社民営化スタート
  1986
  • 「男女雇用機会均等法」施行
  • 円高低金利
  • 「ユーザー登録システム」稼動(サービスの品質向上および守秘性の向上に取り組む)
1987
  • 国鉄分割
  • 民営化(JRグループ法人と国鉄清算事業団が発足)
  • 「平成景気(バブル景気)」始まる
  • リクルート取締役会にて、人事測定事業の分社
  • 独立を決議((株)人事測定研究所を設立)
1989
  • 昭和天皇崩御(新元号は「平成」に)
  • 消費税3%実施
  • 湾岸戦争勃発
  • 「バブル景気」崩壊、複合不況始まる
  • 採点報告時間を3時間に短縮
1993
  • 日本初のプロサッカーリーグ「Jリーグ」が開幕
  • 「JPTA(日本人事テスト事業者懇談会)」設立
1995
  • 阪神大震災(死者総数6308人)
  • 地下鉄サリン事件(乗客・駅員10人死亡、5000人以上が重軽傷)
  • 総合検査「SPI」を改訂、検査時間大幅(20分)短縮、質問項目、報告コメントの全面改訂となる
1996
  • 消費税の税率が3%から5%に引き上げ
  • 山一證券が自主廃業(金融・証券会社の破綻相次ぐ)
  • 「人事アセスメントハンドブック」出版
2000
  • 完全失業率過去最悪の4.9%
  • 9.11同時多発テロ
  • HRR(株)に社名変更
  • 人物特徴コメントなどを搭載した「SPI2」を提供スタート
2002  
  • テストセンター/インハウス/Webテストを提供
2003
  • イラク戦争開始
  • 「個人情報保護法」成立
  • (株)リクルートマネジメントソリューションズ設立
2004
  • 年金未納問題表面化
  2007
  • 第1回東京マラソン開催
  • 郵政民営化スタート
  • テストセンターにて、性格のみ/能力のみの一部受検が可能に
2008
  • 北京五輪開催
  • 秋葉原通り魔事件
  • リーマンブラザーズ破綻(リーマンショックへ連鎖)
  • テストセンターにて英語能力検査受検が可能に
  • 「SPI2 Career」を提供スタート
2009
  • オバマ大統領就任
  • 「裁判員制度」が始まる
  • 民主党が政権交代を実現
  • 「グローバル SPI 2」を開発着手(2011年1月~提供スタート)
2010
  • 「iPad」発売
  • (株)リクルートマネジメントソリューションズのインフローソリューション事業を分割し、(株)リクルートHRカンパニーに譲渡
2011
  • 東北地方太平洋沖地震、福島第一原子力発電所事故が発生(東日本大震災)

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